#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
自社利用のソフトウエア社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2022/01/18 15:00
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: たな卸資産
(ア) 商品、仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(イ) 貯蔵品
最終仕入原価法による原価法を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法(ただし、建物(2016年3月31日以前に取得した建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～50年
工具、器具及び備品 4～15年2022/01/18 15:00
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 貯蔵品
最終仕入原価法による原価法を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法(ただし、建物(2016年3月31日以前に取得した建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～50年
工具、器具及び備品 4～15年2022/01/18 15:00
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産
自社利用のソフトウエア社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2022/01/18 15:00