建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～38年
工具、器具及び備品 2年～8年
金型 2年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/09/25 15:01

#2 担保に供している資産の注記

担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。

	前事業年度(2018年6月30日)	当事業年度(2019年6月30日)
建物	2,072,791千円	1,955,876千円
土地	612,000千円	612,000千円

2019/09/25 15:01

#3 減損損失に関する注記

(1)減損損失を認識した資産グループの概要

場所	用途	種類	金額(千円)
東京都千代田区(秋葉原)	店舗	建物等	22,495

(2)減損損失の認識に至った経緯
上記の店舗資産について、営業損益が継続してマイナスであり、回収可能価額が帳簿価額を下回ったため、減損損失を認識いたしました。

2019/09/25 15:01

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(固定資産)
当事業年度末における固定資産の残高は3,783,836千円で、前事業年度末に比べ118,556千円(3.0%)減少しております。これは金型の増加49,361千円があった一方で、建物の減少144,581千円、工具、器具及び備品の減少34,548千円があったことが主な要因であります。
(流動負債)

2019/09/25 15:01

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/09/25 15:01