- 7807
- 2026/10/19
- 時価
- 48億円
- PER 予
- 8.25倍
- 2018年以降
- 赤字-61.66倍
（2018-2026年） - PBR
- 1.05倍
- 2018年以降
- 0.85-14.88倍
（2018-2026年） - 配当 予
- 1.35%
- ROE 予
- 12.74%
- ROA 予
- 8.46%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
幸和製作所（7807）の流動資産の推移 - 四半期
連結
- 2016年2月29日
- 20億4867万
- 2017年2月28日 +22.14%
- 25億227万
- 2017年8月31日 +6.82%
- 26億7299万
- 2017年11月30日 +13.88%
- 30億4403万
- 2018年2月28日 +2.5%
- 31億2013万
- 2018年5月31日 +8.07%
- 33億7204万
- 2018年8月31日 +34.63%
- 45億3986万
- 2018年11月30日 -2.27%
- 44億3659万
- 2019年2月28日 -9.31%
- 40億2344万
- 2019年5月31日 +21.93%
- 49億574万
- 2019年8月31日 -4.84%
- 46億6829万
- 2019年11月30日 +1.28%
- 47億2810万
- 2020年2月29日 -8.15%
- 43億4272万
- 2020年5月31日 -6.35%
- 40億6675万
- 2020年8月31日 +8.27%
- 44億314万
- 2020年11月30日 -18.29%
- 35億9771万
- 2021年2月28日 -9.12%
- 32億6970万
- 2021年5月31日 -6.42%
- 30億5992万
- 2021年8月31日 -13.02%
- 26億6166万
- 2021年11月30日 +21.08%
- 32億2268万
- 2022年2月28日 -1.59%
- 31億7131万
- 2022年5月31日 +7.49%
- 34億896万
- 2022年8月31日 +1.63%
- 34億6451万
- 2022年11月30日 +7.56%
- 37億2655万
- 2023年2月28日 -9.46%
- 33億7404万
- 2023年5月31日 +1.71%
- 34億3178万
- 2023年8月31日 -3.06%
- 33億2670万
- 2023年11月30日 +4.63%
- 34億8066万
- 2024年2月29日 -5.34%
- 32億9481万
- 2024年5月31日 +9.62%
- 36億1183万
- 2024年8月31日 +11.03%
- 40億1022万
- 2024年11月30日 -2.9%
- 38億9379万
- 2025年2月28日 -1.14%
- 38億4923万
- 2025年5月31日 -1.19%
- 38億326万
- 2025年8月31日 -0.31%
- 37億9148万
- 2025年11月30日 +4.27%
- 39億5347万
- 2026年2月28日 +3.06%
- 40億7463万
- 2026年5月31日 +10.3%
- 44億9426万
- 2026年8月31日 +5.97%
- 47億6261万
個別
- 2016年2月29日
- 14億6107万
- 2017年2月28日 +25.63%
- 18億3553万
- 2018年2月28日 +20.07%
- 22億392万
- 2019年2月28日 +34.77%
- 29億7013万
- 2020年2月29日 +8.15%
- 32億1220万
- 2021年2月28日 -38.58%
- 19億7285万
- 2022年2月28日 +3.62%
- 20億4420万
- 2023年2月28日 -7.59%
- 18億8905万
- 2024年2月29日 -2.72%
- 18億3772万
- 2025年2月28日 -4.64%
- 17億5246万
- 2026年2月28日 +3.39%
- 18億1190万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (資産の部)2023/10/12 15:01
流動資産は、前連結会計年度末と比較して47百万円減少し、33億26百万円となりました。これは主に、受取手形及び売掛金62百万円等の増加要因が、現金及び預金79百万円、商品及び製品16百万円等の減少要因を下回ったことによるものであります。
固定資産は、前連結会計年度末と比較して87百万円減少し、16億94百万円となりました。これは主に、有形固定資産に含まれる使用権資産33百万円、建物及び構築物13百万円、無形固定資産に含まれるのれん8百万円、投資その他の資産に含まれる投資有価証券11百万円等の減少要因によるものであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
