構築物(純額)
個別
- 2024年2月29日
- 2123万
- 2025年2月28日 -13.19%
- 1843万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社および一部の国内連結子会社は、定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
また、その他の国内連結子会社、在外連結子会社については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10~24年
機械装置及び運搬具 4~10年
工具、器具及び備品 2~15年
使用権資産については、定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/05 14:07 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- b.固定資産2025/06/05 14:07
固定資産は、前連結会計年度末と比較し483,199千円減少の1,038,823千円となりました。主な要因は、有形固定資産に含まれる建物及び構築物114,187千円、使用権資産200,598千円、土地259,400千円等の減少要因が、有形固定資産のその他に含まれる工具、器具及び備品67,191千円等の増加要因を上回ったことによるものであります。
c.流動負債 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社および一部の国内連結子会社は、定率法を採用しております。2025/06/05 14:07
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
また、その他の国内連結子会社、在外連結子会社については、定額法によっております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/05 14:07
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。