- 7808
- 2026/10/02
- 時価
- 48億円
- PER 予
- 5.29倍
- 2017年以降
- 1.12-12.75倍
(2017-2026年) - PBR
- 0.4倍
- 2017年以降
- 0.4-2.13倍
(2017-2026年) - 配当 予
- 3.08%
- ROE 予
- 7.66%
- ROA 予
- 3.01%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
シー・エス・ランバー(7808)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2015年11月30日
- 5億2211万
- 2016年11月30日 +10.83%
- 5億7867万
- 2017年11月30日 +3.3%
- 5億9777万
- 2018年11月30日 +10.96%
- 6億6327万
- 2019年5月31日 +9.48%
- 7億2615万
- 2020年5月31日 -9.45%
- 6億5755万
- 2021年5月31日 -5.92%
- 6億1865万
- 2022年5月31日 -11.25%
- 5億4903万
- 2023年5月31日 -10.39%
- 4億9201万
- 2024年5月31日 -11.52%
- 4億3531万
- 2025年5月31日 -13.16%
- 3億7803万
- 2026年5月31日 -9.51%
- 3億4206万
有報情報
- #1 事業の内容
- ※3 建て方工事2026/08/27 10:05
現場で建物の主要構造材を組立てること。木造住宅では、土台の据付から柱、梁、棟上げまでの作業工程。
(2) 建築請負事業 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/08/27 10:05
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2026/08/27 10:05
前連結会計年度(自 2024年6月1日至 2025年5月31日) 当連結会計年度(自 2025年6月1日至 2026年5月31日) 建物及び構築物 - 千円 8,428 千円 機械装置及び運搬具 0 〃 0 〃 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。2026/08/27 10:05
前連結会計年度(2025年5月31日) 当連結会計年度(2026年5月31日) 販売用不動産 175,387 千円 137,795 千円 建物及び構築物 48,728 〃 48,630 〃 土地 106,669 〃 120,770 〃 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 3. 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。2026/08/27 10:05
4. 建設仮勘定の減少は、本勘定振替によるものであります。建物 千葉県八街市朝日 旧社員寮の減損処理 471 千円 土地 千葉県八街市朝日 旧社員寮の減損処理 11,828 〃 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2026/08/27 10:05
当社グループは、プレカット事業、建築請負事業及びその他事業については継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分ごとに、不動産賃貸事業及び遊休資産については物件ごとにグルーピングし、減損損失の判定を行っております。(単位:千円) 場所 用途 種類 金額 旧社員寮(千葉県八街市) 遊休資産 建物及び構築物 471 土地 11,828
当連結会計年度は、遊休化し売却することとなった旧社員寮の建物・土地等について、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失に計上しております。 - #7 設備投資等の概要
- (3) 不動産賃貸事業2026/08/27 10:05
当連結会計年度に実施した設備投資の総額は3,741百万円であります。その内容は、保育所施設の建物等の取得178百万円、その他の賃貸収益物件の土地建物等の取得3,562百万円であります。
なお、重要な設備の除却または売却はありません。 - #8 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 当該資産除去債務の概要2026/08/27 10:05
当社の本社建物がある地権者との不動産契約に伴う原状回復義務であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2026/08/27 10:05
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。