建物(純額)
個別
- 2015年8月31日
- 1億567万
- 2016年8月31日 +23.62%
- 1億3063万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- ① 連結貸借対照表2017/11/16 15:00
② 連結損益計算書及び連結包括利益計算書(単位:千円) 有形固定資産 建物及び構築物 ※2 1,604,086 減価償却累計額 △831,614 建物及び構築物(純額) ※2 772,472 機械装置及び運搬具 ※2 1,726,548 - #2 事業の内容
- 主な製商品は、ポンプ類及びその関連機器(水槽、送風機、ブロア、コンプレッサ、ボイラー等)、撹拌機等があります。2017/11/16 15:00
ポンプ類は、一般的に工場及び建物等における水の供給システム、又は加熱、冷却等の熱媒として利用されます。国内メーカーからポンプ類を当社が仕入れ、販売し、修理及びメンテナンス等技術サービスも行っております。
撹拌機は、複数の素材を均一分布になるように混ぜる装置のことであり、容器内にプロペラ状の撹拌用の羽根を装着させ、この羽根を回転させることで撹拌を行います。特に食品メーカー、化学メーカーで液体の混合、沈殿防止を必要とするケースで利用されます。撹拌機は当社で製造し販売しております。 - #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱いの適用)2017/11/16 15:00
法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第32号 平成28年6月17日)を当事業年度に適用し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。
これによる損益に与える影響は軽微であります。 - #4 損益計算書関係(連結)
- ※4.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2017/11/16 15:00
前事業年度(自 平成26年9月1日至 平成27年8月31日) 当事業年度(自 平成27年9月1日至 平成28年8月31日) 建物 70千円 -千円 工具、器具及び備品 0 - - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 期増加額のうち主なものは、次のとおりです。2017/11/16 15:00
建物 東京事務所 31,498千円
土地 東京事務所 214,883千円 - #6 貸借対照表関係(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2017/11/16 15:00
担保付債務は、次のとおりであります。前事業年度(平成27年8月31日) 当事業年度(平成28年8月31日) 定期預金(注) 32,653千円 32,654千円 建物 37,506 65,421 土地 60,128 306,731
- #7 連結損益計算書関係(連結)
- ※8.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2017/11/16 15:00
前連結会計年度(自 平成26年9月1日至 平成27年8月31日) 当連結会計年度(自 平成27年9月1日至 平成28年8月31日) 建物及び構築物 420千円 225千円 機械装置及び運搬具 0 1 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法を採用しております。2017/11/16 15:00
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。 - #9 連結貸借対照表関係(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2017/11/16 15:00
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成27年8月31日) 当連結会計年度(平成28年8月31日) 定期預金 32,653千円 32,654千円 建物及び構築物 530,566 535,315 機械装置及び運搬具土地投資不動産 19,451794,339172,550 36,9491,303,537171,200
- #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産及び投資不動産2017/11/16 15:00
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。