- 9264
- 2026/09/25
- 時価
- 76億円
- PER 予
- 10.71倍
- 2018年以降
- 赤字-96.03倍
(2018-2025年) - PBR
- 1.69倍
- 2018年以降
- 0.78-10.78倍
(2018-2025年) - 配当 予
- 4.59%
- ROE 予
- 15.8%
- ROA 予
- 4.25%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2022年8月31日
- 44億1077万
- 2023年8月31日 +3.87%
- 45億8161万
個別
- 2022年8月31日
- 28億2167万
- 2023年8月31日 +4.1%
- 29億3724万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)その他の項目 (単位:千円)2023/11/29 15:58
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。当連結会計年度 減価償却費 3,372 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 75,254 合計 78,627
当連結会計年度(自 2022年9月1日 至 2023年8月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- (3)その他の項目 (単位:千円)2023/11/29 15:58
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。当連結会計年度 減価償却費 13,563 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 2,097 合計 15,660 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/11/29 15:58
イ.有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
定率法を採用しております。 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2023/11/29 15:58前連結会計年度
(自 2021年9月1日
至 2022年8月31日)当連結会計年度
(自 2022年9月1日
至 2023年8月31日)機械装置及び運搬具 215千円 349千円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2023/11/29 15:58前連結会計年度
(自 2021年9月1日
至 2022年8月31日)当連結会計年度
(自 2022年9月1日
至 2023年8月31日)建物及び構築物 -千円 2,389千円 機械装置及び運搬具 62 28 その他(工具、器具及び備品) - 0 計 62 2,417 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、記載を省略しております。2023/11/29 15:58 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2023/11/29 15:58
(単位:千円) - #8 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに株式会社マリンリバーを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と株式取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。2023/11/29 15:58
当連結会計年度(自 2022年9月1日 至 2023年8月31日)流動資産 192,216 千円 固定資産 125,977 負ののれん発生益 △20,001
該当事項はありません。 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は5,196百万円(前連結会計年度末は3,730百万円)となり、1,465百万円増加しました。これは主に、現金及び預金の増加1,050百万円、受取手形、売掛金及び契約資産の増加379百万円等によるものであります。2023/11/29 15:58
固定資産は4,581百万円(前連結会計年度末は4,410百万円)となり、170百万円増加しました。これは主に建設仮勘定が119百万円減少した一方、建物及び構築物が214百万円、土地が32百万円増加したこと等によるものであります。
当連結会計年度末における負債は5,814百万円(前連結会計年度末は5,465百万円)となり、348百万円増加しました。 - #10 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- 2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な減少額は、減価償却費4,622千円であります。当連結会計年度の主な減少額は、減価償却費4,495千円であります。2023/11/29 15:58
3.当連結会計年度末における時価は、主として固定資産税評価額等の指標を用いて合理的に算定したものであり
ます。 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2023/11/29 15:58
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産