有価証券報告書-第6期(令和2年1月1日-令和2年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～47年
機械及び装置	5～17年
車両運搬具 工具器具備品	2～6年 3～15年

②無形固定資産
定額法によっております。
ソフトウェア 自社利用のソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。