エル・ティー・エス(6560)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2020年12月31日
- 9660万
- 2021年3月31日 -1.12%
- 9552万
- 2021年6月30日 +3.69%
- 9905万
- 2021年9月30日 +0.7%
- 9974万
- 2021年12月31日 +2.39%
- 1億213万
- 2022年3月31日 +1.46%
- 1億362万
- 2022年6月30日 +1.62%
- 1億530万
- 2022年9月30日 -1.22%
- 1億402万
- 2022年12月31日 +2.9%
- 1億704万
- 2023年3月31日 +3.86%
- 1億1116万
- 2023年6月30日 +4.93%
- 1億1665万
- 2023年9月30日 +4.18%
- 1億2153万
- 2023年12月31日 +1.66%
- 1億2355万
- 2024年3月31日 +3.6%
- 1億2800万
- 2024年6月30日 +5.47%
- 1億3500万
- 2024年9月30日 +2.22%
- 1億3800万
- 2024年12月31日 +2.17%
- 1億4100万
- 2025年3月31日 +4.26%
- 1億4700万
- 2025年6月30日 +3.4%
- 1億5200万
- 2025年9月30日 ±0%
- 1億5200万
- 2025年12月31日 -0.66%
- 1億5100万
- 2026年3月31日 +1.99%
- 1億5400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- (4) 退職給付に係る会計処理の方法2026/03/23 9:02
一部の連結子会社において、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準 - #2 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- 1.採用している退職給付制度の概要2026/03/23 9:02
一部の連結子会社において、退職一時金制度を採用しており、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。また、一部の連結子会社は、従業員の退職給付に充てるため、確定拠出制度を採用するとともに、複数事業主制度の全国情報サービス産業企業年金基金に加入しており、確定拠出制度と同様に会計処理を行っております。
2.簡便法を適用した確定給付制度