利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2015年12月31日
- 2億6179万
- 2016年12月31日 -54.98%
- 1億1786万
- 2017年12月31日 +101.26%
- 2億3721万
- 2018年12月31日 +77.9%
- 4億2199万
- 2019年12月31日 +47.81%
- 6億2373万
- 2020年12月31日 +42.56%
- 8億8920万
- 2021年12月31日 +43.68%
- 12億7761万
- 2022年12月31日 +18.2%
- 15億1019万
- 2023年12月31日 +30.21%
- 19億6645万
個別
- 2015年12月31日
- 2億5869万
- 2016年12月31日 -55.78%
- 1億1439万
- 2017年12月31日 +114.3%
- 2億4514万
- 2018年12月31日 +74.05%
- 4億2667万
- 2019年12月31日 +58.31%
- 6億7548万
- 2020年12月31日 +40.41%
- 9億4843万
- 2021年12月31日 +33.76%
- 12億6866万
- 2022年12月31日 +12.42%
- 14億2628万
- 2023年12月31日 +18.07%
- 16億8394万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (純資産の部)2024/04/01 13:14
純資産は3,614,017千円となり、前連結会計年度末に比べ364,608千円増加しました。これは、主に利益剰余金が456,261千円、資本金が14,040千円、資本剰余金が14,040千円増加し、自己株式が200,307千円増加したことによるものであります。自己資本比率は、29.4%となっております。
③ 経営成績の分析 - #2 退職給付関係、連結財務諸表（連結）
- (3) 補足説明2024/04/01 13:14
上記(1)の差引額の要因は、繰越利益剰余金(当連結会計年度49,012,243千円)であります。なお、上記(2)の割合は一部の連結子会社の実際の負担割合とは一致しません。
4.確定拠出制度