- 2334
- 2026/10/09
- 時価
- 252億円
- PER 予
- 19.88倍
- 2018年以降
- 赤字-10237.5倍
(2018-2026年) - PBR
- 5.69倍
- 2018年以降
- 0.81-17.07倍
(2018-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 28.61%
- ROA 予
- 10.22%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
イオレ(2334)ののれんの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2023年3月31日
- 1億4435万
- 2023年6月30日 -5.19%
- 1億3686万
- 2023年9月30日 -5.47%
- 1億2938万
- 2023年12月31日 -5.79%
- 1億2189万
- 2024年3月31日 -6.14%
- 1億1441万
- 2024年6月30日 -6.54%
- 1億692万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- なお、人的資本ROI=調整後営業利益÷人的資本コストとして算出しております。2026/06/30 16:46
調整後営業利益は、営業利益から、のれんなど一時的要因を排除した事業の業績を測る利益指標です。人的資本コストとは、従業員の給与や賞与、法定福利費、福利厚生費、その他役員報酬等などを含んだ費用の合計です。
当社は人的資本に適切に投資を行い、そのリターンとしての組織成果を高めることが重要であるという考えのもと、投資とリターンのバランスを目指した経営を行ってまいります。2027年3月期においては、人的資本に対し適切に投資を行い、2026年3月期実績を超える水準を目指してまいります。 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 該当事項はありません。2026/06/30 16:46
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
該当事項はありません。 - #3 事業等のリスク
- 当社は事業規模の拡大を目指すため、既存事業の強化や新規事業領域への参入を通じた企業価値の最大化を目指しております。そのための手法の一つとして、今後、M&Aを実施する可能性があります。その対象となる企業や事業については事前に詳細な調査を行い、十分にリスクを検討した上で適切なプロセスを経て進めてまいりますが、買収後に未認識債務の判明や偶発債務の発生等、事前の調査で把握できなかった問題が生じる可能性があります。また、買収後の事業展開が計画通りに進まない場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。さらに、M&Aにより新規事業領域が追加される場合には、その事業固有のリスク要因も追加されます。2026/06/30 16:46
M&Aの実施に伴い、のれんが生じる場合があります。対象企業における期待キャッシュ・フローが事業計画と乖離した場合には、のれんの減損損失が計上されることにより、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
⑤ 継続企業の前提に関する重要事象等について - #4 指標及び目標(連結)
- 標及び目標
<人的資本ROI>2026年3月期の実績は、39.2%となりました。
なお、人的資本ROI=調整後営業利益÷人的資本コストとして算出しております。
調整後営業利益は、営業利益から、のれんなど一時的要因を排除した事業の業績を測る利益指標です。人的資本コストとは、従業員の給与や賞与、法定福利費、福利厚生費、その他役員報酬等などを含んだ費用の合計です。
当社は人的資本に適切に投資を行い、そのリターンとしての組織成果を高めることが重要であるという考えのもと、投資とリターンのバランスを目指した経営を行ってまいります。2027年3月期においては、人的資本に対し適切に投資を行い、2026年3月期実績を超える水準を目指してまいります。2026/06/30 16:46 - #5 減損損失に関する注記
- 当社は、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2026/06/30 16:46
当社は、顧客へ提供するサービスを基礎として資産のグルーピングを行っております。減損の兆候が存在する資産グループについては当該資産グループから生じると見込まれる将来キャッシュ・フローに基づき減損の要否の判定を実施しております。場所 用途 種類 東京都中央区 事業用資産 工具器具備品,ソフトウエアソフトウエア仮勘定、及びのれん
前事業年度において、コミュニケーションデータ事業に含まれる『らくらく連絡網』サービス、旅行事業に含まれる『ポケカル』サービス、ペット事業に含まれる『休日いぬ部』・『perrole』サービスについては前事業年度より継続して営業損失を計上していることから減損の兆候を識別し、事業計画をもとに将来キャッシュ・フローを見積った結果、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回っていることから帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(463,862千円)として計上しております。その内訳は、工具器具備品788千円、ソフトウエア260,294千円、ソフトウエア仮勘定103,335千円、及びのれん99,444千円であります。回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローがマイナスのため、零と評価しております。