建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～15年
工具、器具及び備品 5年～10年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、のれんの償却については、5年間の定額法により償却を行っております。
また、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/12/26 16:00

#2 有形固定資産の減価償却累計額の注記

有形固定資産の減価償却累計額は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成28年9月30日)	当事業年度(平成29年9月30日)
建物	7,381千円	9,439千円
工具、器具及び備品	5,244 〃	7,395 〃

2017/12/26 16:00