訂正有価証券報告書-第13期(2019/01/01-2019/12/31)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 3～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。