有価証券報告書-第31期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
3.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
主として定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備は除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 18年
建物附属設備 8年~15年
工具、器具及び備品 6年~8年
有形固定資産
主として定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備は除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 18年
建物附属設備 8年~15年
工具、器具及び備品 6年~8年