#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法(但し、建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以後に取得した建物附属設備については定額法)を採用しております。
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウエア
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/09/27 15:00
#2 有形固定資産等明細表（連結）: (注)「当期増加額」の主なものは、次のとおりであります。
建物 ……本社オフィス増床 403百万円
福岡オフィス増床 109百万円
2019/09/27 15:00
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ① 有形固定資産
主に定率法(但し、建物(建物附属設備を除く。)及び2016年4月1日以後に取得した建物附属設備については定額法)を採用しております。
② 無形固定資産
2019/09/27 15:00
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1)有形固定資産
定率法(但し、建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以後に取得した建物附属設備については定額法)を採用しております。
(2)無形固定資産
2019/09/27 15:00
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
主に定率法(但し、建物(建物附属設備を除く。)及び2016年4月1日以後に取得した建物附属設備については定額法)を採用しております。
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエア
自社利用のソフトウエアについて、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/09/27 15:00