研究開発費
連結
- 2019年3月31日
- 23億3000万
- 2020年3月31日 -14.94%
- 19億8200万
- 2021年3月31日 -8.73%
- 18億900万
- 2022年3月31日 -10.39%
- 16億2100万
- 2023年3月31日 +51.7%
- 24億5900万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※3 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額2023/06/26 11:00
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 研究開発費 2,923 百万円 2,631 百万円 - #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2023/06/26 11:00
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 退職給付費用 105 102 研究開発費 1,621 2,459 製品保証引当金繰入額 418 406 - #3 研究開発活動
- 当社グループは「車と家をものづくりでつなぐ」をビジョンと定め、燃費向上・省エネ・省資源・環境負荷物質の低減等地球環境問題に対応する新技術の開発に努めてまいりました。また、世界の課題である地球温暖化は深刻度を増しており、当社の扱う電力変換技術を中心としたテクノロジーの重要度はさらに高まっています。2023/06/26 11:00
自動車機器事業におきましては、世界の自動車産業が脱炭素へ加速するなか、自動車部品専門メーカーとしてこれまでに培った技術により、HEVやPHEVといった電動車向け良品廉価な点火コイル開発、およびその先のカーボンニュートラル社会を見据え、点火システムを軸とした先行開発を推進しており、当連結会計年度における研究開発費の金額は、593百万円となっております。
エネルギーソリューション事業におきましては、カーボンニュートラル/脱炭素化への取り組みに向け、再生エネルギーを活用する蓄電ハイブリッドシステムの開発、および車と住宅を接続して電力を融通し合うV2H(Vehicle to Home)分野での研究開発を実施しており、当連結会計年度における研究開発費の金額は、1,511百万円となっております。