無論、二社同時再生を果たしたことに慢心せず、「再点火反転攻勢のむこうがわ」で耀き疾走するべく、2016年7月より不変の方針である「お客様要求品質第一に徹する」ものづくり企業としてお客様の発展に寄与し、ひいては社会の豊かさに貢献するべく、現業の改善並びに新常態の時代に資する独自の技術開発に連戦猛進して参ります。
このような状況の下、当第2四半期連結累計期間の売上高は387億26百万円(前年同期比28.0%増)、営業利益は12億72百万円(前年同期は営業損失2億87百万円)、経常利益は11億61百万円(前年同期は経常損失3億76百万円)、親会社株主に帰属する四半期純利益は9億81百万円(前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失15億53百万円)となりました。これは、主に、材料費の上昇による売上総利益率の悪化はあるものの、自動車機器事業において昨年の新型コロナウイルスによる販売低迷からの回復及びエネルギーソリューション事業の業績が貢献、また、アメリカの新型コロナウイルス感染症に係る雇用保護政策であるPaycheck Protection Program(給与保護プログラム)ローンの返済が免除されたことにより「債務免除益」を特別利益に計上したことによるものであります。
セグメントの状況は、以下のとおりであります。
2022/03/04 10:37