- 9273
- 2026/10/02
- 時価
- 319億円
- PER 予
- 8.89倍
- 2018年以降
- 4.13-29.24倍
(2018-2026年) - PBR
- 1.02倍
- 2018年以降
- 0.48-2.17倍
(2018-2026年) - 配当 予
- 2.51%
- ROE 予
- 11.51%
- ROA 予
- 9.08%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2018/09/27 15:22
建物 3年~35年
工具、器具及び備品 3年~20年 - #2 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2018/09/27 15:22
前連結会計年度(自 平成28年7月1日至 平成29年6月30日) 当連結会計年度(自 平成29年7月1日至 平成30年6月30日) 建物及び構築物 -千円 7,890千円 機械装置及び運搬具 727 0 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2018/09/27 15:22
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成29年6月30日) 当連結会計年度(平成30年6月30日) 建物及び構築物 2,515,387千円 2,183,603千円 土地 1,176,508 898,292
- #4 補助金収入の注記
- 土地:企業立地促進事業助成金(山形市)2018/09/27 15:22
建物:産業土地促進資金(山形県)
当連結会計年度(自 平成29年7月1日 至 平成30年6月30日) - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年~60年
機械装置及び運搬具 2年~8年
工具、器具及び備品 2年~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/09/27 15:22