- 4387
- 2026/09/17
- 時価
- 26億円
- PER 予
- 267.4倍
- 2019年以降
- 赤字-195.74倍
(2019-2026年) - PBR
- 2.49倍
- 2019年以降
- 1.96-21.83倍
(2019-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 0.93%
- ROA 予
- 0.05%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2021年3月31日
- 97,000
- 2022年3月31日 -14.43%
- 83,000
個別
- 2021年3月31日
- 97,000
- 2022年3月31日 -14.43%
- 83,000
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
仕掛品
個別法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
建物は定額法、その他(工具、器具及び備品)は定率法によっております。
なお、建物の耐用年数は8~15年、工具、器具及び備品の耐用年数は4~15年であります。2022/06/27 15:31 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2022/06/27 15:31
当社グループは、原則として、事業区分を基準としてグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失額 有形固定資産(その他) 1,129千円 無形固定資産(その他) 9,791千円 合計 247,988千円
資産または資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため零として評価しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
仕掛品
個別法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
建物は定額法、工具、器具及び備品は定率法によっております。
なお、建物の耐用年数は8~15年、工具、器具及び備品の耐用年数は4~15年であります。2022/06/27 15:31