有価証券報告書-第6期(平成30年10月1日-令和1年9月30日)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 9~17年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 4~9年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
のれん
のれんは20年以内の合理的な償却期間を設定し、定額法により償却をしております。
ソフトウエア
自社利用のものは社内における見積利用期間(5年間)に基づく定額法を採用しております。
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 9~17年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 4~9年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
のれん
のれんは20年以内の合理的な償却期間を設定し、定額法により償却をしております。
ソフトウエア
自社利用のものは社内における見積利用期間(5年間)に基づく定額法を採用しております。