有価証券報告書-第15期(令和1年10月1日-令和2年9月30日)

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、有形固定資産に属する資産の「減価償却累計額」については、各資産科目に対する控除科目として掲記しておりましたが、当事業年度より各資産の金額から直接控除し、その控除残高を各資産の金額として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、営業外収益に区分掲記しておりました「物品売却益」(当事業年度120千円) につきましては、当事業年度では重要性が乏しくなったため、営業外収益の「その他」に含めております。