構築物(純額)
個別
- 2018年12月31日
- 3438万
- 2019年12月31日 +0.14%
- 3443万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (有形固定資産の減価償却方法の変更)2021/03/29 15:43
従来、当社の有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法については、定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しておりましたが、当事業年度より定額法に変更しております。
この変更は、当社の中期経営計画において策定した大型の設備投資を契機に有形固定資産の減価償却の方法を再検討した結果、今後設備が長期にわたり安定的に稼働することが見込まれ、投資効果が平均的に生ずると見込まれることから、定額法がより合理的と判断したことによるものであります。 - #2 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- (有形固定資産の減価償却方法の変更)2021/03/29 15:43
従来、当社及び連結子会社の有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法については、定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。
この変更は、当社の中期経営計画において策定した大型の設備投資を契機に有形固定資産の減価償却の方法を再検討した結果、今後設備が長期にわたり安定的に稼働することが見込まれ、投資効果が平均的に生ずると見込まれることから、定額法がより合理的と判断したことによるものであります。 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2021/03/29 15:43
前連結会計年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日) 当連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日) 建物及び構築物 39千円 840千円 機械装置及び運搬具 0 4,956 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2021/03/29 15:43
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2018年12月31日) 当連結会計年度(2019年12月31日) 建物及び構築物 148,829千円 136,562千円 機械装置及び運搬具 3,660 2,090