仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2017年12月31日
- 570万
- 2018年12月31日 -7.73%
- 526万
- 2019年12月31日 -20.77%
- 417万
- 2020年12月31日 +28.37%
- 535万
- 2021年12月31日 +97.66%
- 1058万
- 2022年12月31日 -28.49%
- 756万
- 2023年12月31日 +28.55%
- 972万
個別
- 2016年12月31日
- 464万
- 2017年12月31日 +22.75%
- 570万
- 2018年12月31日 -7.73%
- 526万
- 2019年12月31日 -20.77%
- 417万
- 2020年12月31日 +28.37%
- 535万
- 2021年12月31日 +97.66%
- 1058万
- 2022年12月31日 -28.49%
- 756万
- 2023年12月31日 +28.55%
- 972万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
ロ 棚卸資産
(イ)商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(ロ)未成工事支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2024/03/28 16:00 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ロ 棚卸資産2024/03/28 16:00
(イ)商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2.棚卸資産の評価基準及び評価方法2024/03/28 16:00
(1)商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。