4250 フロンティア

4250
2026/09/10
時価
7億円
PER 予
9.06倍
2021年以降
6.23-43.28倍
(2021-2025年)
PBR
1.4倍
2021年以降
1.05-2.54倍
(2021-2025年)
配当 予
3.3%
ROE 予
15.5%
ROA 予
8.21%
資料
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フロンティア(4250)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - PB販売の推移 - 全期間

【期間】

連結

2020年11月30日
1億5305万
2021年5月31日 -35.15%
9925万
2021年8月31日 +44.3%
1億4322万
2021年11月30日 +18%
1億6900万
2022年2月28日 -81.41%
3141万
2022年5月31日 +148.48%
7805万
2022年8月31日 +32.68%
1億356万
2022年11月30日 +18.67%
1億2290万
2023年2月28日 -62.3%
4633万
2023年5月31日 +145.84%
1億1392万
2023年8月31日 +39.68%
1億5912万
2023年11月30日 +17.36%
1億8675万
2024年2月29日 -82.03%
3355万
2024年5月31日 +77.22%
5947万
2024年11月30日 +112.95%
1億2664万
2025年5月31日 -2.39%
1億2361万
2025年11月30日 +93.49%
2億3918万
2026年5月31日 -54.3%
1億929万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務諸表が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものです。
当社グループは自動車関連製品等の販売及びサービスに関するセグメント、主に電子機器の受託設計・製造及び販売に関するセグメントによって構成されており、「PB販売事業」「OEM/ODM事業」の2つを報告セグメントとしております。
PB販売事業」(Private Brand 販売事業)は、主に、国内における自動車部品・用品の自社製品の開発及び販売を行っております。
2026/02/25 15:30
#2 会計方針に関する事項(連結)
商品及び製品の販売
当社グループは、PB販売事業及びOEM/ODM事業における商品及び製品の販売を主な事業としています。
商品及び製品の販売は、顧客に商品を引き渡した時点で収益を認識しております。
2026/02/25 15:30
#3 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
前連結会計年度(自 2023年12月1日 至 2024年11月30日)
(単位:千円)
報告セグメント合計
PB販売OEM/ODM
自動車部品・用品1,231,351-1,231,351
当連結会計年度(自 2024年12月1日 至 2025年11月30日)
(単位:千円)
報告セグメント合計
PB販売OEM/ODM
自動車部品・用品1,428,125-1,428,125
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報
2026/02/25 15:30
#4 従業員の状況(連結)
(1) 連結会社の状況
2025年11月30日現在
セグメントの名称従業員数(人)
PB販売事業17(1)
OEM/ODM事業2(0)
(注) 1.従業員数は就業人員(パートタイマーを含み、派遣社員は除く)であります。従業員数(人)の()は、臨時従業員の1日8時間換算による「年間平均人数」を外書で記載しております。
2.全社(共通)として記載されている従業員は、管理部門に所属しているものであります。
2026/02/25 15:30
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
① 知名度の向上
当社グループは、主に自動車アフターパーツを販売しているPB販売事業においては、高品質、低価格の商材の提供や地道な営業活動に加えて、2018年7月に株式会社東京証券取引所TOKYO PRO Marketへの上場(2021年10月31日に上場廃止)、2021年11月1日証券会員制法人福岡証券取引所Q-Boardへの上場等で、徐々に認知度も高くなっておりますが、さらに顧客ニーズに応える製品を市場に投入し知名度向上を目指すものです。また、OEM/ODM事業では、既に大手電子部品商社からのOEM受注実績を重ねているところですが、今後も、ファブレスメーカーとして多様な顧客ニーズ、市場ニーズに合った製品をタイムリーに市場投入する体制を強化し、知名度の向上を図ってまいります。
② 製造委託先の拡大
2026/02/25 15:30
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度(2024年12月1日~2025年11月30日)におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善に伴い、景気は緩やかな回復が期待されております。一方で、米国の通商政策に伴う景気下振れや、物価上昇の継続が個人消費に及ぼす影響などのリスクには留意が必要であり、依然として先行き不透明な状況が続いております。
このような状況の中で、当社グループ(当社、連結子会社)は、PB販売事業では、売上増加及び原価率圧縮のために昨年実施した販売価格及び輸入コストの見直しの効果に加えて、今期より配送料や梱包資材のコストについても見直しを行った効果で、業績を堅持しております。
OEM/ODM事業におきましても、当年度に出荷を始めた新商品の量産を進めております。
2026/02/25 15:30
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
商品及び製品の販売
当社は、PB販売事業における商品及び製品の販売を主な事業としています。
商品及び製品の販売は、顧客に商品を引き渡した時点で収益を認識しております。
2026/02/25 15:30

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