#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物(附属設備)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物(附属設備) 2年～15年
工具、器具及び備品 2年～20年
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用期間(5年)に基づく定額法によっております。2021/03/25 11:22
#2 有形固定資産等明細表（連結）: (注)当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物本社事務所設備工事等 5,599千円
工具、器具及び備品本社事務所什器備品等 422千円
2021/03/25 11:22
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物(附属設備)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2021/03/25 11:22
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物(附属設備)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2021/03/25 11:22
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物(附属設備)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物(附属設備) 2年～15年
工具、器具及び備品 2年～20年
ロ無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2021/03/25 11:22