DeltaーFly Pharma（4598）の研究開発費の推移 - 全期間
個別
- 2018年3月31日
- 1億9934万
- 2018年6月30日 -67.95%
- 6389万
- 2018年9月30日 +129.74%
- 1億4679万
- 2018年12月31日 +86.03%
- 2億7308万
- 2019年3月31日 +38.03%
- 3億7693万
- 2019年6月30日 -59.46%
- 1億5280万
- 2019年9月30日 +291.42%
- 5億9813万
- 2019年12月31日 +72.49%
- 10億3169万
- 2020年3月31日 +35.46%
- 13億9750万
- 2020年6月30日 -86.72%
- 1億8561万
- 2020年9月30日 +127.63%
- 4億2250万
- 2020年12月31日 +54.89%
- 6億5440万
- 2021年3月31日 +32.47%
- 8億6692万
- 2021年6月30日 -66.23%
- 2億9277万
- 2021年9月30日 +62.93%
- 4億7700万
- 2021年12月31日 +43.28%
- 6億8345万
- 2022年3月31日 +37.65%
- 9億4078万
- 2022年6月30日 -76.84%
- 2億1786万
- 2022年9月30日 +110.5%
- 4億5859万
- 2022年12月31日 +73.25%
- 7億9452万
- 2023年3月31日 +27.35%
- 10億1182万
- 2023年6月30日 -79.59%
- 2億651万
- 2023年9月30日 +120.9%
- 4億5619万
- 2023年12月31日 +62.43%
- 7億4100万
- 2024年3月31日 +50.96%
- 11億1861万
- 2024年6月30日 -62.7%
- 4億1729万
- 2024年9月30日 +87.61%
- 7億8289万
- 2024年12月31日 +39.58%
- 10億9275万
- 2025年3月31日 +31.59%
- 14億3795万
- 2025年6月30日 -80.18%
- 2億8496万
- 2025年9月30日 +144.84%
- 6億9770万
- 2025年12月31日 +48.04%
- 10億3289万
- 2026年3月31日 +28.73%
- 13億2967万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- 当社はこれらのリスクの発生の可能性を十分に認識した上で、発生の回避及び発生した場合の適切な対応に努める方針ですが、当社株式に関する投資判断は、以下の事項及び本項以外の記載も併せて、慎重に検討した上で行われる必要があると考えます。また、これらは投資判断のためのリスクを全て網羅したものではなく、更にこれら以外にも様々なリスクを伴っていることにご留意頂く必要があると考えます。2025/06/27 15:30
当社は、医薬品等の開発を行っていますが、医薬品等の開発には長い期間と多額の研究開発費を要し、全ての開発が成功するとは限りません。特に販売開始前の研究開発段階のパイプラインを有する製造開発型バイオベンチャー企業は、事業のステージや状況によっては、一般投資者の投資対象として供するには相対的にリスクが高いと考えられており、当社への投資はこれに該当します。
なお、文中の将来に関する記載は、当事業年度末現在において、当社が判断したものであります。 - #2 研究開発活動
- 開発品に関する詳細は、「第1 企業の概況 3 事業の内容」に記載していますのでご参照ください。2025/06/27 15:30
当事業年度における当社の研究開発費の総額は1,437百万円となりました。
研究開発費の主な内容は、開発品の臨床試験費用及び前臨床試験費用に関わる外部委託費であります。 - #3 研究開発費に関する注記
- ※2 研究開発費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2025/06/27 15:30
- #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- ⑥ 財務体質の強化2025/06/27 15:30
当社は、多額の研究開発費用が先行して必要となるため、継続的な営業損失が発生するとともに営業キャッシュ・フローもマイナスとなる傾向があり、そのため、財務体質の強化が課題となります。今後は、ライセンス契約の締結を始めとした国内外のパートナーとの提携、研究開発活動の適切なコントロールに加え、株式市場や金融機関からの資金調達等により、更なる財務体質の強化に努める方針です。
⑦ 人材の獲得 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- b.事業費用、営業損益2025/06/27 15:30
当事業年度における事業費用は1,708百万円(前事業年度比21.7%増)となりました。これは主に、開発パイプラインの臨床試験における医療機関並びに症例数の増加、次試験に向けた治験薬となる原薬や製剤の製造などを進めたことなどに伴い、研究開発費が1,437百万円(前事業年度比28.5%増)となったことによるものであります。
この結果、営業損失は1,708百万円(前事業年度は営業損失1,403百万円)となりました。 - #6 重要な後発事象、財務諸表（連結）
- <第2回無担保社債の概要>また、本社債買取契約において、当社は、本社債が全て償還されたこと等、一定の条件を満たした場合には、本社債権者に対して上限発行額を、該当する社債の発行日の直前3取引日間の各日の当社普通株式の取引所での普通取引の日次出来高加重平均価格(VWAP)が、2025年4月11日の当社普通株式の取引所での普通取引の終値の75%相当額を超過している場合は、金250,000,000円とし、上記条件が充足せず、上記3取引日間の各日の日次出来高加重平均価格(VWAP)が50%相当額を超過している場合は、金125,000,000円とし、利率(年率)0.0%、償還期限を2027年4月30日とする1回号又は複数回号の新規の無担保社債(以下「追加社債」といいます。)を発行し、本社債権者に買い取らせることができるものとされております。この場合、本社債権者が買い取る本社債及び追加社債の払込金額の累計額は500,000,000円を超えないものとします。追加社債の発行条件は概ね本社債と同一となる予定であり、追加社債に係る買取契約においては、本社債買取契約と同様に、償還金額の累計額が本新株予約権の行使により割当先から当社に払い込まれた金額の累計額を超えない範囲でのみ、追加社債の一部又は全部の償還を請求することができるものとされる予定です。追加社債が発行された場合、追加社債の発行による調達資金は本新株予約権の資金使途に充当され、本新株予約権の行使による払込金額は、追加社債の未償還額が残存する限り、概ね追加社債の償還に用いられる見込みです。かかる追加社債の発行オプションによって、本社債の償還後においても、残存する本新株予約権の行使を待たずに一定の金額を速やかに調達することが可能となります。2025/06/27 15:30
<資金使途>
(新株予約権の行使)具体的な使途 金額(百万円) 支出予定時期 ① DFP-14323 の臨床第3相試験の研究開発費 650 2025年6月～2029年12月 ② DFP-17729 の臨床第2/3相試験の研究開発費 250 2026年12月～2029年12月 ③ DFP-10917 の臨床第3相試験の研究開発費及び承認申請関連費用 100 2025年4月～2026年3月
当社が2025年4月30日に発行した第10回新株予約権(行使価額修正条項付)の一部について、2025年5月1日から6月26日までの期間において、以下の行使が行われております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
