- 7042
- 2026/08/28
- 時価
- 24億円
- PER 予
- 12.76倍
- 2019年以降
- 赤字-2054.94倍
(2019-2026年) - PBR
- 1.58倍
- 2019年以降
- 0.71-5.21倍
(2019-2026年) - 配当 予
- 3.17%
- ROE 予
- 12.41%
- ROA 予
- 7.36%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ソフトウエア
連結
- 2018年9月30日
- 8123万
- 2019年9月30日 -7.84%
- 7486万
個別
- 2018年9月30日
- 8493万
- 2019年9月30日 -4.14%
- 8141万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年から50年
工具、器具及び備品 5年から15年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/12/25 16:01 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2019/12/25 16:01
工具、器具及び備品 データセンターサーバー 2,700 千円 ソフトウエア 販売管理システム改修及び「アクセス就活」「アクセス進学」「アクセス日本留学」など 23,277 千円 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、以下の資産について減損損失を計上しております。2019/12/25 16:01
当社グループは、事業用資産については事業の種類を基礎としてグルーピングを行っており、処分予定資産については、当該資産ごとにグルーピングしております。用途 種類 場所 金額 採用広報事業用資産 ソフトウエア 東京都港区 785千円
上記の資産は、将来の使用見込みがなくなったことから除却の意思決定を行い、回収可能価額まで帳簿価額を減額し、当該減少額を特別損失として計上いたしました。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② 無形固定資産2019/12/25 16:01
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 重要な繰延資産の処理方法 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2) 無形固定資産2019/12/25 16:01
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
5 繰延資産の処理方法 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15年から50年
工具、器具及び備品 5年から15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/12/25 16:01