- 5071
- 2026/09/04
- 時価
- 117億円
- PER 予
- 9.46倍
- 2020年以降
- 5.35-20.68倍
(2020-2026年) - PBR
- 1.54倍
- 2020年以降
- 1-2.11倍
(2020-2026年) - 配当 予
- 4.25%
- ROE 予
- 16.31%
- ROA 予
- 11.72%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
賞与引当金
- 【資料】
- 訂正有価証券届出書(新規公開時)
- 【閲覧】
個別
- 2018年3月31日
- 4194万
- 2019年3月31日 +22.02%
- 5118万
- 2019年12月31日 -20.15%
- 4087万
有報情報
- #1 損益計算書関係(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2020/03/16 15:00
※3 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 法定福利費 107,648 〃 129,687 〃 賞与引当金繰入額 262,755 〃 340,496 〃 減価償却費 15,935 〃 16,255 〃
- #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2020/03/16 15:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2018年3月31日) 当事業年度(2019年3月31日) 貸倒引当金繰入超過額 448 〃 209 〃 賞与引当金 14,493 〃 17,684 〃 受注損失引当金 2,722 〃 - 〃
- #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10~39年
工具、器具及び備品 3~15年2020/03/16 15:00