構築物(純額)
個別
- 2019年9月30日
- 506万
- 2020年9月30日 -8.54%
- 462万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- (1) 有形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)2020/12/24 15:04
定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
尚、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2020/12/24 15:04
上記に対応する債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2019年9月30日) 当連結会計年度(2020年9月30日) 建物及び構築物 135,999千円 122,989千円 計 135,999 122,989
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、前連結会計年度末に比べて624,802千円増加し、12,198,332千円となりました。これは、現金及び預金が1,731,499千円減少したものの、受取手形及び売掛金が1,383,337千円、前渡金が757,532千円増加したことなどによるものです。2020/12/24 15:04
固定資産は、前連結会計年度末に比べて25,133千円減少し、1,215,971千円となりました。これは、無形固定資産その他が18,583千円、投資その他の資産のその他が18,385千円増加したものの、建物及び構築物が39,301千円、繰延税金資産が18,957千円減少したことなどによるものです。
以上の結果、当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べ599,669千円増加し、13,414,303千円となりました。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2020/12/24 15:04
定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
尚、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
尚、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8~31年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
尚、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づいております。2020/12/24 15:04