#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
ソフトウエア
自社利用分社内における利用可能期間(5年)
市場販売目的見込販売収益に基づく償却額と見込販売可能期間(3年)に基づく均等配分額とを比較
し、いずれか大きい額を計上する方法を採用しております。2020/06/24 9:51
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
2020/06/24 9:51
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
2020/06/24 9:51
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
②無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
のれん個別案件ごとの投資効果の発現する期間(5年)
ソフトウエア
自社利用分社内における利用可能期間(5年)
市場販売目的見込販売収益に基づく償却額と見込販売可能期間(3年)に基づく均等配分額とを
比較し、いずれか大きい額を計上する方法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を償却年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/24 9:51