有価証券報告書-第21期(令和1年7月1日-令和2年6月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
また、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備の減価償却方法については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～32年
機械装置及び運搬具 3～11年
工具、器具及び備品 3～15年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ 長期前払費用
定額法を採用しております。
なお、利用可能期間(2～5年)に基づいております。