コプロHD（7059）ののれんの推移 - 四半期
連結
- 2021年6月30日
- 2億9870万
- 2021年9月30日 +196.39%
- 8億8534万
- 2021年12月31日 -3.16%
- 8億5738万
- 2022年3月31日 -8.94%
- 7億8071万
- 2022年6月30日 -3.39%
- 7億5427万
- 2022年9月30日 -3.51%
- 7億2783万
- 2022年12月31日 -3.63%
- 7億139万
- 2023年3月31日 -3.77%
- 6億7495万
- 2023年6月30日 -3.92%
- 6億4851万
- 2023年9月30日 -4.08%
- 6億2208万
- 2023年12月31日 +10.31%
- 6億8618万
- 2024年3月31日 -4.36%
- 6億5625万
- 2024年6月30日 -1.64%
- 6億4551万
- 2024年9月30日 -4.63%
- 6億1561万
- 2024年12月31日 -4.86%
- 5億8571万
- 2025年3月31日 -5.11%
- 5億5580万
- 2025年6月30日 -5.38%
- 5億2590万
- 2025年9月30日 -5.69%
- 4億9600万
- 2025年12月31日 -6.03%
- 4億6610万
- 2026年3月31日 +999.99%
- 278億942万
- 2026年6月30日 -2.52%
- 271億865万
有報情報
- #1 ストックオプション制度の内容（連結）
- (b)調整後営業利益:5,000百万円2024/02/14 16:30
なお、上記における連結売上高の判定に際しては、当社の有価証券報告書に記載された連結損益計算書(連結損益計算書を作成していない場合は損益計算書。以下同様。)における売上高の額をもって判定するものとし、調整後営業利益の判定に際しては、当社の有価証券報告書に記載された連結損益計算書及び連結キャッシュ・フロー計算書(連結キャッシュ・フロー計算書を作成していない場合はキャッシュ・フロー計算書)における営業利益に、減価償却費、のれん償却費及び株式報酬費用を加算した額をもって判定するものとする。なお、適用される会計基準の変更や当社の業績に多大な影響を及ぼす企業買収等の事象が発生し当社の損益計算書に記載された実績数値で判定を行うことが適切ではないと取締役会が判断した場合には、当社は合理的な範囲内で当該企業買収等の影響を排除し、判定に使用する実績数値の調整を行うことができるものとする。また、国際財務報告基準の適用、決算期の変更等により参照すべき項目の概念に重要な変更があった場合には、別途参照すべき指標を取締役会にて定めるものとする。
(2)新株予約権者は、新株予約権の権利行使時において、当社または当社関係会社の取締役、監査役または従業員であることを要する。ただし、任期満了による退任、定年退職、その他正当な理由があると取締役会が認めた場合は、この限りではない。 - #2 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記（連結）
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりであります。2024/02/14 16:30
前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年12月31日) 当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年12月31日) 減価償却費 111,798千円 134,220千円 のれんの償却額 79,315 80,268
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
