#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (3)減価償却費の調整額△179千円は、セグメント間未実現利益の消去であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△332千円は、セグメント間取引消去であります。
【関連情報】
2020/06/30 16:05
#2 セグメント表の脚注（連結）: グメント資産の調整額△19,421千円は、セグメント間債権債務及び未実現利益の消去であります。
(3)減価償却費の調整額△179千円は、セグメント間未実現利益の消去であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△332千円は、セグメント間取引消去であります。2020/06/30 16:05
#3 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/30 16:05
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 流動資産は前連結会計年度末に比べ863,537千円増加し、1,746,105千円となりました。その主な要因は、現金及び預金が703,486千円、受取手形及び売掛金が172,825千円増加したことによるものであります。
固定資産は前連結会計年度末に比べ58,674千円増加し、343,886千円となりました。その主な要因は有形固定資産が34,762千円、無形固定資産が20,822千円増加したことによるものであります。
(負債)
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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 工具、器具及び備品 4～15年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
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#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 工具、器具及び備品 4～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 6～15年
工具、器具及び備品 4～15年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
なお、主な耐用年数は4年～7年であります。2020/06/30 16:05