- 2976
- 2026/10/15
- 時価
- 9億円
- PER 予
- 23.01倍
- 2020年以降
- 赤字-25.08倍
(2020-2026年) - PBR
- 0.46倍
- 2020年以降
- 0.35-1.91倍
(2020-2026年) - 配当
- 1.46%
- ROE 予
- 2.02%
- ROA 予
- 0.86%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本グランデ(2976)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2018年3月31日
- 176万
- 2018年12月31日 -63.42%
- 64万
- 2019年3月31日 +319.97%
- 271万
- 2019年6月30日 +77.88%
- 482万
- 2019年9月30日 -37.42%
- 302万
- 2019年12月31日 -68.87%
- 94万
- 2020年3月31日 +188.62%
- 271万
- 2020年6月30日 +73.65%
- 471万
- 2020年9月30日 -39.5%
- 285万
- 2020年12月31日 -73.3%
- 76万
- 2021年3月31日 +259.13%
- 273万
- 2021年6月30日 +94.07%
- 530万
- 2021年9月30日 -26.85%
- 388万
- 2021年12月31日 -68.61%
- 121万
- 2022年3月31日 +234.98%
- 408万
- 2022年6月30日 +66.52%
- 679万
- 2022年9月30日 -37.36%
- 425万
- 2022年12月31日 -72.23%
- 118万
- 2023年3月31日 +267.68%
- 434万
- 2023年6月30日 -17.21%
- 359万
- 2023年9月30日 +23.01%
- 442万
- 2023年12月31日 -72.37%
- 122万
- 2024年3月31日 +300.16%
- 489万
- 2024年6月30日 +18.51%
- 580万
- 2024年9月30日 +6.47%
- 617万
- 2024年12月31日 -74.85%
- 155万
- 2025年3月31日 +269.67%
- 574万
- 2025年9月30日 +2.58%
- 588万
- 2025年12月31日 -72.1%
- 164万
- 2026年3月31日 +276.51%
- 618万
- 2026年6月30日 +92.42%
- 1190万
個別
- 2018年3月31日
- 150万
- 2019年3月31日 +47.53%
- 221万
- 2020年3月31日 -39.45%
- 134万
- 2021年3月31日 +24.33%
- 166万
- 2022年3月31日 +46.82%
- 244万
- 2023年3月31日 -18.23%
- 200万
- 2024年3月31日 +23.5%
- 247万
- 2025年3月31日 -17.89%
- 202万
- 2026年3月31日 +32.79%
- 269万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 16:06
前連結会計年度 当連結会計年度 給料手当 194,107 154,806 賞与引当金繰入額 5,741 6,186 株主優待引当金繰入額 3,015 3,051 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主に個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15年~47年
車両運搬具 2年~4年
その他 2年~15年2026/06/25 16:06 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2026/06/25 16:06
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 2,028 2,693 2,028 2,693 株主優待引当金 3,182 3,051 3,009 3,224 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
主に個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15年~47年
車両運搬具 2年~4年
工具、器具及び備品 2年~15年2026/06/25 16:06