ソフトウエア
連結
- 2019年5月31日
- 8億3473万
- 2020年5月31日 +10.91%
- 9億2580万
個別
- 2019年5月31日
- 8億3473万
- 2020年5月31日 +10.91%
- 9億2580万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (12)システムインフラ等への投資について2024/08/28 15:04
当社グループは、事業の拡大に応じて、システムインフラ等への投資を実施、計画していますが、当社グループの想定を超える急激なユーザー数やアクセス数の増加、インターネット技術の急速な進歩に伴い、予定していないハードウエアやソフトウエアへの投資等が必要となった場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
(13)サービス等の不具合について 一般的に、高度なソフトウエアは不具合の発生を完全に解消することは不可能であると言われており、当社グループのアプリケーション、ソフトウエアやシステムにおいても、各種不具合が発生する可能性があります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
2016年4月1日以後に取得した建物附属設備、構築物並びに一部の工具、器具及び備品については定額法を、その他については定率法を採用しています。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法を採用しています。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しています。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2024/08/28 15:04 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除却損の内容は次のとおりです。2024/08/28 15:04
前連結会計年度(自 2018年6月 1日至 2019年5月31日) 当連結会計年度(自 2019年6月 1日至 2020年5月31日) 建物及び構築物 10,961千円 5,041千円 ソフトウエア 5,061 2,006 その他 364 1,380 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- Sansan One 46,781千円2024/08/28 15:04
ソフトウエア Sansan事業のアプリケーションに関するソフトウエア 368,979千円
名刺データ化に関するソフトウエア 151,353千円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- (1) 減損損失を認識した資産2024/08/28 15:04
(2) 減損損失の認識に至った経緯用途 場所 種類 金額(千円) 事業用資産 表参道本社 ソフトウエア 20,594 福岡支店 建物及び構築物 8,523 その他(有形固定資産) 5,131
建物及び構築物、その他(有形固定資産)については事業所の閉鎖に関する意思決定を行ったため、減損損失を計上しています。ソフトウエアについては、当初想定していた用途での利用見込みがなくなったため、減損損失を認識しています。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ロ 無形固定資産(リース資産を除く)2024/08/28 15:04
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法を採用しています。
ハ リース資産 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しています。2024/08/28 15:04
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法を採用しています。
(3)リース資産 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
2016年4月1日以後に取得する建物附属設備、構築物並びに一部の工具、器具及び備品については定額法を、その他については定率法を採用しています。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法を採用しています。
ハ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しています。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2024/08/28 15:04