- 4931
- 2026/08/28
- 時価
- 460億円
- PER 予
- 13.13倍
- 2019年以降
- 7.73-31.2倍
(2019-2025年) - PBR
- 1.84倍
- 2019年以降
- 1.14-4.5倍
(2019-2025年) - 配当 予
- 2.71%
- ROE 予
- 14.03%
- ROA 予
- 11.71%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
賞与引当金
連結
- 2022年9月30日
- 2億100万
- 2023年9月30日 -1.99%
- 1億9700万
個別
- 2022年9月30日
- 2億100万
- 2023年9月30日 -1.99%
- 1億9700万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2023/12/20 15:00
前連結会計年度(自 令和3年10月1日至 令和4年9月30日) 当連結会計年度(自 令和4年10月1日至 令和5年9月30日) 販売促進費 4,617 〃 4,901 〃 賞与引当金繰入額 196 〃 193 〃 退職給付費用 21 〃 22 〃 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
主として月次総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法(ただし、建物並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年~35年
その他 4年~10年2023/12/20 15:00 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2023/12/20 15:00
区分 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 投資損失引当金 75 72 3 145 賞与引当金 201 197 201 197 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
主として月次総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法(ただし、建物並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年~35年
構築物 10年~20年
機械及び装置 6年~10年
車両運搬具 2年~6年
工具、器具及び備品 4年~10年2023/12/20 15:00