無形固定資産
連結
- 2020年3月31日
- 2183万
- 2021年3月31日 -31.51%
- 1495万
個別
- 2020年3月31日
- 2183万
- 2021年3月31日 -31.51%
- 1495万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)「ブランド事業」の金額は、無形固定資産の減損損失によるものであります。2021/06/29 16:12
当連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日) - #2 会計方針に関する事項(連結)
- たな卸資産
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6~22年
その他 2~20年2021/06/29 16:12 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6~22年
車両運搬具 2年
工具、器具及び備品 3~20年2021/06/29 16:12