- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用目的のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(1年~5年)に基づいております。2020/10/28 9:45 - #2 設備投資等の概要
ライブIP事業では、主に新日本プロレスリング㈱の商品小売店「闘魂SHOP」の新店舗の出店に伴い40,669千円の投資を行いました。
なお、設備投資の金額には、有形固定資産のほか、無形固定資産のうちソフトウエア及びソフトウエア仮勘定を含めております。また、当連結会計年度において重要な設備の除却、売却等はありません。
2020/10/28 9:45- #3 追加情報、連結財務諸表(連結)
(追加情報)
当社グループにおいては、繰延税金資産の回収可能性の評価並びに有形固定資産及び無形固定資産の減損等の会計上の見積りを行うにあたり、新型コロナウイルス感染症拡大等の影響が、最短で6ヶ月間から最長で4年間影響を受けるとの仮定を置いております。
2020/10/28 9:45- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
車両運搬具 2年~6年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2020/10/28 9:45- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
車両運搬具 5年~6年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2020/10/28 9:45- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年~39年
工具、器具及び備品 2年~15年
車両運搬具 2年~6年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(1年~5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2020/10/28 9:45