パワーソリューションズ(4450)の無形固定資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2021年6月30日
- 1億5874万
- 2021年9月30日 +5.65%
- 1億6770万
- 2021年12月31日 +10.99%
- 1億8613万
- 2022年3月31日 -8.99%
- 1億6940万
- 2022年6月30日 -9.88%
- 1億5266万
- 2022年9月30日 -14.89%
- 1億2993万
- 2022年12月31日 -14.42%
- 1億1120万
- 2023年3月31日 +7.27%
- 1億1928万
- 2023年6月30日 +85.78%
- 2億2161万
- 2023年9月30日 +21.39%
- 2億6901万
- 2023年12月31日 +16.05%
- 3億1219万
- 2024年3月31日 +14.53%
- 3億5755万
- 2024年6月30日 +76.94%
- 6億3265万
- 2024年9月30日 -47.56%
- 3億3175万
- 2024年12月31日 +20.37%
- 3億9931万
- 2025年3月31日 -6.24%
- 3億7438万
- 2025年6月30日 -6.66%
- 3億4944万
- 2025年9月30日 -7.14%
- 3億2450万
- 2025年12月31日 +20.92%
- 3億9238万
個別
- 2018年12月31日
- 1030万
- 2019年6月30日 +22.93%
- 1266万
- 2019年9月30日 -6.24%
- 1187万
- 2019年12月31日 -6.66%
- 1108万
- 2020年3月31日 +23.24%
- 1365万
- 2020年6月30日 -6.77%
- 1273万
- 2020年9月30日 -7.27%
- 1180万
- 2020年12月31日 -7.83%
- 1088万
- 2021年3月31日 -8.5%
- 995万
- 2021年12月31日 +414.03%
- 5118万
- 2022年12月31日 -22.3%
- 3976万
- 2023年12月31日 +422.55%
- 2億781万
- 2024年12月31日 -90.35%
- 2005万
- 2025年12月31日 -39.89%
- 1205万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
ⅰ 商品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
ⅱ 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
ⅲ 貯蔵品
先入先出法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。また、2020年8月に取得した新事務所の建物付属設備については、利用可能期間(2年~5年)に基づく定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2年~15年
車両運搬具 4年~6年
工具、器具及び備品 4年~8年2026/03/26 14:01 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
② 貯蔵品
先入先出法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
また、2020年8月に取得した新事務所の建物付属設備については、利用可能期間(2年~5年)に基づく定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2年~5年
工具、器具及び備品 4年~8年2026/03/26 14:01