貸倒引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2018年12月31日
- -1684万
- 2019年12月31日 -181.62%
- -4744万
- 2020年12月31日 -30.74%
- -6203万
- 2021年12月31日 -53.15%
- -9500万
- 2022年12月31日 -36.84%
- -1億3000万
- 2023年12月31日 -53.85%
- -2億
個別
- 2017年12月31日
- -1648万
- 2018年12月31日 -2.21%
- -1684万
- 2019年12月31日 -181.62%
- -4744万
- 2020年12月31日 -18.66%
- -5630万
- 2021年12月31日 -52.75%
- -8600万
- 2022年12月31日 -11.63%
- -9600万
- 2023年12月31日 -75%
- -1億6800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2024/03/27 15:01
(表示方法の変更)前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 広告宣伝費 1,264 474 貸倒引当金繰入額 48 78 チャージバック引当金繰入額 △7 △1
前連結会計年度において、主要な費目として表示しておりませんでした「システム利用料」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より主要な費目としております。なお、この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度におきましても主要な費目としております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、建物及び建物附属設備については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 4年~6年
その他 3年~20年2024/03/27 15:01 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2024/03/27 15:01
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 96 178 105 168 チャージバック引当金 9 7 9 7 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 有価証券の評価基準及び評価方法
子会社株式
移動平均法による原価法を採用しております。
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産時直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
(2)棚卸資産の評価基準及び評価方法
貯蔵品
最終仕入原価法を採用しております。
2 固定資産の減価償却の方法2024/03/27 15:01