有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、建物及び建物附属設備については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 4年~6年
工具、器具及び備品 4年~15年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、主な償却年数は次のとおりであります。
商標権 10年
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)2020/03/26 17:04 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 商標権 10年2020/03/26 17:04
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
(2) 繰延資産の処理方法 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 商標権 10年2020/03/26 17:04
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
3 繰延資産の処理方法 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、建物及び建物附属設備については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 4年~6年
その他 4年~15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、主な償却年数は次のとおりであります。
商標権 10年
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)2020/03/26 17:04