#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、建物及び建物附属設備については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 4年～6年
工具、器具及び備品 4年～20年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、主な償却年数は次のとおりであります。
特許権 8年
商標権 10年
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)2021/03/26 15:05
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 商標権 10年
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
(3) 繰延資産の処理方法
2021/03/26 15:05
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 商標権 10年
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
3 繰延資産の処理方法
2021/03/26 15:05
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、建物及び建物附属設備については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 4年～6年
その他 4年～20年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、主な償却年数は次のとおりであります。
特許権 8年
商標権 10年
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)2021/03/26 15:05