Spiberの無形固定資産の推移 - 第一四半期
連結
- 2015年6月30日
- 145万
- 2016年6月30日 +646.14%
- 1081万
- 2017年6月30日 +20.49%
- 1303万
- 2018年6月30日 +34.34%
- 1751万
- 2019年6月30日 +362.52%
- 8100万
- 2020年6月30日 -9.41%
- 7338万
- 2021年6月30日 -32.36%
- 4963万
- 2022年6月30日 +12.24%
- 5570万
個別
- 2015年6月30日
- 145万
- 2016年6月30日 +646.14%
- 1081万
- 2017年6月30日 +20.49%
- 1303万
- 2018年6月30日 +34.34%
- 1751万
- 2019年6月30日 +362.52%
- 8100万
- 2020年6月30日 -9.42%
- 7336万
- 2021年6月30日 -37.66%
- 4573万
- 2022年6月30日 -28.91%
- 3251万
有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2022/09/28 16:58自社利用のソフトウエア 5年 - #2 減価償却額の注記
- (単位:千円)2022/09/28 16:58
前中間会計期間(自 2021年1月1日至 2021年6月30日) 当中間会計期間(自 2022年1月1日至 2022年6月30日) 有形固定資産 234,394 199,674 無形固定資産 13,532 8,697 - #3 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- その他の有価証券
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
原材料及び貯蔵品
個別法及び先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
3.デリバティブ取引の評価基準及び評価方法
デリバティブ取引の評価は、時価法によっております。
4.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、一部の製造用機械装置については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2022/09/28 16:58建物 5~38年 構築物 10~20年 機械及び装置 4~7年 車両運搬具 6年 工具、器具及び備品 4~8年