無形固定資産

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

たな卸資産
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	5～38年
機械装置及び運搬具	4～7年
工具、器具及び備品	4～10年

2020/04/01 15:42

#2 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

自社利用のソフトウエア

3～5年

2020/04/01 15:42