#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法によっております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物に
ついては定額法によっております。
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法によっ
ております。2020/03/30 14:25
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
(3)重要な引当金の計上基準
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#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法によっ
ております。
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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社の建物(建物附属設備を除く。)、国内連結子会社の1998年4月1日以降に取得した建
物(建物附属設備を除く。)及び、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物について
は、定額法を採用しております。また、国内連結子会社のレンタル資産については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～18年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。2020/03/30 14:25