#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。2021/03/26 13:56
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
(3)重要な引当金の計上基準
2021/03/26 13:56
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
3.引当金の計上基準
2021/03/26 13:56
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社の建物(建物附属設備を除く。)、国内連結子会社の1998年4月1日以降に取得した建
物(建物附属設備を除く。)及び、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物について
は、定額法を採用しております。また、国内連結子会社のレンタル資産については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～18年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。2021/03/26 13:56