工具
- 【期間】
- 通期
連結
- 2017年5月31日
- 3億7607万
- 2018年5月31日 +10.23%
- 4億1456万
- 2019年5月31日 -2.29%
- 4億508万
- 2020年5月31日 +11.04%
- 4億4982万
- 2021年5月31日 +18.71%
- 5億3397万
- 2022年5月31日 +9.39%
- 5億8413万
- 2023年5月31日 +13.87%
- 6億6513万
- 2024年5月31日 +21.24%
- 8億643万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物及び構築物…本社設備(48,988千円)、本社移転に伴う資産除去債務(21,086千円)2024/08/29 11:25
工具、器具及び備品…本社関係(20,997千円)、複合機(8,019千円)、サーバ設備(4,390千円)
ソフトウエア…KP1システム開発(90,381千円) - #2 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- リースに係る費用、収益、キャッシュ・フローは次のとおりであります。2024/08/29 11:25
(注)リース負債に適用している当社グループの追加借入利子率の加重平均は、前連結会計年度において1.0%、当連結会計年度において1.0%となります。(単位:千円) 機械装置及び車両運搬具を原資産とするもの 49,681 54,913 工具器具備品を原資産とするもの 14,993 13,978 リース負債に係る金利費用(注) 137,374 163,369
(2) 使用権資産の帳簿価額 - #3 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 有形固定資産の取得原価から残存価額を控除した償却可能額を耐用年数にわたって、主として定額法により減価償却しております。定額法を採用している理由は、これが資産によって生み出される将来の経済的便益の消費の想定パターンに最も近似していると考えられるためであります。主な有形固定資産の耐用年数は、次のとおりであります。2024/08/29 11:25
有形固定資産の残存価額、耐用年数及び減価償却方法は連結会計年度末日ごとに見直しを行い、必要に応じて改定しております。建物及び構築物 2~47年 機械装置及び車両運搬具 2~15年 工具器具備品 2~20年
(7) のれん及び無形資産