ゼネテック(4492)のソフトウエアの推移 - 通期
連結
- 2018年3月31日
- 807万
- 2019年3月31日 +51.24%
- 1221万
- 2020年3月31日 -36.82%
- 771万
- 2021年3月31日 +88.3%
- 1452万
- 2022年3月31日 +295.9%
- 5752万
- 2023年3月31日 +0.32%
- 5770万
- 2024年3月31日 +41.33%
- 8155万
- 2025年3月31日 -10.65%
- 7286万
- 2026年3月31日 +252.55%
- 2億5689万
個別
- 2018年3月31日
- 807万
- 2019年3月31日 +51.24%
- 1221万
- 2020年3月31日 -36.82%
- 771万
- 2021年3月31日 +88.3%
- 1452万
- 2022年3月31日 +295.9%
- 5752万
- 2023年3月31日 +0.32%
- 5770万
- 2024年3月31日 +41.33%
- 8155万
- 2025年3月31日 -11.63%
- 7207万
有報情報
- #1 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 被取得企業の名称:株式会社フラッシュシステムズ2025/06/26 13:08
事業の内容:コンピューターソフトウエアの設計開発ほか
② 企業結合を行った主な理由 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物、構築物および2016年4月1日以降に取得した建物附属設備は定額法、その他は定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
工具、器具及び備品 2~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
・自社利用ソフトウエア
社内における利用可能期間に基づく定額法(5年)によっております。
・市場販売用のソフトウエア
見込販売数量に基づく償却額と見込販売可能期間(3年)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を償却する方法によっております。
・クラウドサービス・ソフトウエア
定額法によっております。
・商標権
定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/26 13:08 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2025/06/26 13:08
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) ソフトウエア 2,013千円 -千円 その他 228 506 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 3.当期増減額のうち主なものは次のとおりであります。2025/06/26 13:08
建物附属設備 グリーンタワー地階関連工事新大阪営業所移転関連 24,690千円11,186千円 工具、器具及び備品 グリーンタワー地階関連工事新大阪営業所移転関連 23,253千円6,304千円 ソフトウエア ホームページリニューアル 6,490千円 のれん 子会社2社(株式会社バートおよびログイン株式会社)の吸収合併 148,827千円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- (1)減損損失を認識した資産グループの概要2025/06/26 13:08
(2)減損損失に至った経緯場所 セグメント 用途 種類 減損損失 株式会社ゼネテック本社(東京都新宿区) GPS事業 遊休資産 ソフトウエア 3,936千円
遊休資産においては、使用計画の変更により、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ システムソリューション事業2025/06/26 13:08
システムソリューション事業では、主に組込みシステムに係るソフトウエアの受託開発およびハードウエアの受託開発を行っております。当該取引は、プロジェクトの進捗に応じて顧客に成果が移転し、一定期間にわたり履行義務を充足することから、その進捗度に応じて収益を認識しております。
当社グループは、全ての案件について、将来の発生原価を合理的に見積ってプロジェクトの採算管理を実施しており、労働時間の集計及び材料費等から算定した既発生コストと見積総コストとの比率で進捗度を見積ることが可能であります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- イ.システムソリューション事業2025/06/26 13:08
システムソリューション事業の中心である組込みシステムに係るソフトウエアの受託開発およびハードウエアの受託開発の契約については、プロジェクトの進捗に応じて顧客に成果が移転し、一定期間にわたり履行義務を充足することから、その進捗に応じて収益を認識しております。
当社は、全ての案件について、将来の発生原価を合理的に見積ってプロジェクトの採算管理を実施しており、労働時間の集計及び材料費等から算定した既発生コストと見積総コストとの比率で進捗度を見積ることが可能であります。