固定資産
連結
- 2019年12月31日
- 9億8667万
- 2020年12月31日 +5.28%
- 10億3876万
個別
- 2019年12月31日
- 10億3149万
- 2020年12月31日 +4.51%
- 10億7801万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2021/03/29 9:08
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年~20年
構築物 10年~15年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 5年~10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
① 市場販売目的ソフトウエア
見込販売期間(3年以内)における見込販売収益に基づく償却額と、販売可能な残存期間に基づく均等償却額を比較し、いずれか大きい額を計上する方法を採用しております。
② 自社利用ソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2021/03/29 9:08 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
2021/03/29 9:08前連結会計年度
(自 2019年1月1日
至 2019年12月31日)当連結会計年度
(自 2020年1月1日
至 2020年12月31日)機械装置及び運搬具 2,743千円 -千円 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
2021/03/29 9:08前連結会計年度
(自 2019年1月1日
至 2019年12月31日)当連結会計年度
(自 2020年1月1日
至 2020年12月31日)建物及び構築物 237千円 -千円 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2021/03/29 9:08 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2021/03/29 9:08
- #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- そのうち、流動資産は前連結会計年度末に比べ8,392,051千円増加し、9,945,545千円となりました。これは主に、現金及び預金8,376,614千円の増加等によるものであります。2021/03/29 9:08
また、固定資産は前連結会計年度末に比べ52,092千円増加の1,038,768千円となりました。これは主に、工具、器具及び備品36,911千円の増加、ソフトウエア仮勘定126,754千円の増加、敷金及び保証金16,689千円の増加があったほか、ソフトウエア124,110千円の減少があったこと等によるものであります。
(負債) - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2021/03/29 9:08
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)2021/03/29 9:08
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年~20年
機械装置及び運搬具 6年
工具、器具及び備品 5年~10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
a 市場販売目的ソフトウエア
見込販売期間(3年以内)における見込販売収益に基づく償却額と、販売可能な残存期間に基づく均等償却額を比較し、いずれか大きい額を計上する方法を採用しております。
b 自社利用ソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2021/03/29 9:08