有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
a 商品及び製品・原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
b 仕掛品
総平均法又は個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)
c 貯蔵品
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年~48年
機械装置及び運搬具 6年
工具、器具及び備品 4年~10年2025/03/24 15:24